4日午前の東京株式市場で日経平均株価は反落し、前日比306円55銭（0.91%）安の3万3446円78銭で前場を終えた。前日の取引で日経平均は564円上げて年初来高値を更新しており、値がさ株を中心に短期的な利益確定売りが広がった。下げ幅は400円を超える場面があった。
前日の米株式市場は独立記念日の前日で短縮取引となったうえ、4日は休場となる。米国株が方向感に欠けて手掛かり難の中、前日の大幅高を受けて利益確定売りが優勢だった。7月上旬は上場投資信託（ETF）分配金捻出に伴う売りが見込まれ、先回りした売りが出やすいとの見方もあった。
「日経平均のチャートが売りサインとされる『ダブルトップ』に近い形状になりつつあることも警戒されているようだ」（ピクテ・ジャパンの松元浩運用商品本部シニア・フェロー）との声もあった。
東証株価指数（TOPIX）も反落した。前日から算出を始めたJPXプライム150指数は前引け時点で前日比11.97ポイント安の1055.99だった。
前引け時点の東証プライムの売買代金は概算で1兆7389億円、売買高は7億3092万株だった。東証プライムの値下がり銘柄数は1073と、全体の約6割を占めた。値上がりは689銘柄、変わらずは73銘柄だった。
前日に肺がん薬の臨床試験の一部で有意性を示さなかったと発表した第一三共は大幅安。ダイキンやファナックにも売りが出た。一方、アドテストや太陽誘電、クレセゾンは堅調だった。
〔日経QUICKニュース（NQN）〕
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